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コロナ下の日本人の新たな生活スタイル
7/22/2020 1:42:08 PM  文/張冠楠
 
 

日本の安倍晋三首相は5月21日、関西地方の大阪府と京都府、兵庫県の緊急事態宣言を解除すると発表した。これにより日本は東京都を含む首都圏の4都県と北海道を除く地域で同宣言が解除されている。1カ月以上に及んだ緊急事態の中で、日本国民は、とりわけ感染状況が深刻だった地域の人々は、政府の要請に従ってできるだけ家から出ず、外出を控えた。レストランや商業施設の多くも政府の要請を踏まえ、営業を自粛した。こうした状況の中、日本人の「新たな生活スタイル」が始まっている。


体温測定をしている従業員

オンライン食事会が流行に

日本政府は感染症の爆発的拡大が始まった時期に全国を対象に緊急事態宣言を発表した。これにより日本国民は第二次世界大戦後で初めて、政府により不要不急な外出を控えるよう要請された。大半のレストランや居酒屋が営業を停止したり営業時間を短縮したことで、日本人は外に出て集まって食事をする機会がほぼゼロになった。そして新しい食事会スタイルが日本で流行し始めた。それはインターネットのSNSアプリを通じ、動画でおしゃべりや食事、酒を飲んだりするスタイルで、これまでのような外での食事会と異なり、この種の「オンライン食事会」であれば、終電に間に合わないかもしれないと心配する必要もなく、疲れたら接続を切ればいいため、こうした気楽で楽しい雰囲気が日本人の間で大人気となっている。

筆者も日本の友人から誘われてこうしたオンラインでの集まりに参加した際、他の参加者に「どうしてこういうスタイルが好きなのか」と聞いてみたところ、「このスタイルは第一に簡単で参加しやすい上、とても新鮮な感じがする。第二に動画を通じておしゃべりや飲んだり、食事したりすることで、普段ずっと家に引きこもっていることで感じる孤独感がまぎれる。第三にみんなそれぞれ自分の食べたいものを用意できるし、他の人に紹介もできて、親近感が増す。第四にみんなが普段何をしているか、何か目新しいことがあったかわかり、しばらく会わないでいることで感じる疎遠な感じがなくなる」といった答えが返ってきた。

デリバリー業者が急成長

周知のように、食品のデリバリーは日本ではこれまでずっと流行したことはなく、多くのレストランはデリバリーに対応しようとしなかった。デリバリーは味が落ちたり、食中毒が生じる可能性もあるというのがその理由で、店側はあえて手を出そうとしていなかった。また配達員の人件費が高くて配達コストが高く付くことから、多くの消費者からも受け入れられなかった。さらに東京のような大都市には大小様々な飲食店が無数にあり、コンビニでもすぐに弁当などの食品が手に入るので、特別な状況でなければデリバリーを頼む必然性もなかったことが挙げられる。

新型コロナの流行期間中、特に日本政府が緊急事態宣言を発表した後には、食品デリバリーを提供する業者が日本で急増した。日本政府が飲食店の休業を要請すると、多くの業者は経営困難に陥ったため、デリバリーなどの方法で活路を見いだそうとした。これまで絶対にデリバリーサービスを行わなかった人気レストランや高級レストランから大衆的な店まで、和食店やフランス料理店から居酒屋、焼き鳥屋、さらにはスイーツの店やミルクティの店まで、あらゆる店がデリバリーのメニューを打ち出し、多くの店が店舗前にテーブルを出してテイクアウト商品を販売し、客を呼び込むようになった。この1ヶ月間に、配達のドライバーは数倍に増え、デリバリーアプリ開発企業も優遇サービスを打ち出した。

スポーツ用品などが人気

報道によると、感染症で各種商品の売り上げが低迷する中、自宅で使用するスポーツ用品の売り上げが思いがけず好調だったという。人々に外出を控え、自宅で運動することを奨励するため、多くの有名なスポーツ選手やトレーニングのコーチが自宅でできるトレーニング動画を公開したり、ネットで在宅トレーニングのライブ配信をしたりして、一緒に家で体を動かそうと呼びかけた。普段はこうしたレッスンに参加すればそれなりの費用がかかるが、今は家で無料でレッスンを受けられるということで、多くの日本人にとっても願ってもない話だったようだ。

また日本の各大手スーパーでは、感染症の初期に買い占めされたコメなどの食品は再び手に入るようになったが、奇妙なことに、小麦粉だけはいまだに品薄状態が続いている。聞くところによると、重要な原因として、日本の有名シェフや人気レストランのオーナー、さらにはテレビ番組などが、感染症の流行中にさまざまな方法で小麦粉を使ったレシピを紹介し、巣ごもり生活の日本人が小麦粉料理に大いに関心を抱いたため、小麦粉の売り上げが急増したのだという。

5月4日、日本政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は、第2波発生のリスクは今後数カ月続く可能性があり、これと同時に新型コロナウイルスは企業活動生産活動の再開後も長期間存在する可能性が高いと指摘した。同会議は、新型コロナウイルスへの長期的対応の準備をしっかり行うため、「日本の人々は感染症が起きる前のような買い物、仕事、外出、食事、結婚式などの冠婚葬祭、レジャーや娯楽のスタイルを変える必要があり、感染症に対応するために始めた『新たな生活様式』を維持する必要がある」と強調した。

 
  情報元:人民日報海外版日本月刊  
 
 
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