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「人工肉」は温室ガス排出削減にも有益
2019/10/25 10:13:36  文/張鵬禹
 
 


「淘宝造物節」で展示されている「人工肉」

米ケンタッキー・フライド・チキン(KFC)は8月27日、アトランタにある店舗において、植物由来の人工肉を製造・開発する米ビヨンド・ミートと共同で開発した人工チキンを用いたフライド・チキンを試行販売すると宣言した。この発表によって、ビヨンド・ミート社の株価は急騰した。中国国内では、北京工商大学食品・健康学院の李健准教授率いる研究チームと植物由来の人工肉ブランドとの共同開発による中国初の「人工肉」製品が、9月に市場に出回る予定という。

「人工肉」ってどんなもの

人工肉は、一般的に、「植物由来ミート」と動物の細胞から培養される「培養肉」に分類される。「植物由来ミート」は、肉ではなく、植物性タンパク質(特に大豆由来のタンパク質)を主成分として、植物性ヘモグロビンを添加して製造される。これは、原材料が入手しやすく、製造コストが比較的低く、加工の難易度もそれほど高くない。この「植物由来ミート」は、市場で販売が始まって以来、菜食主義者の間で大歓迎されている。

「培養肉」は、その言葉を聞くと、やや怖く感じるが、その原理は、動物から抽出された幹細胞から筋肉細胞を培養し、その筋肉細胞の繊維を分化して「肉」とする。製造技術が高度で、コストが高いことから、まだ市場で発売されるまでには時間がかかる見込みだ。さらに、自然界の正常な動物の成長リズムとかなりの差があることから、米国など複数国の食品安全監督管理部門は、「培養肉」の製造に対して慎重な態度で臨んでいる。今のところ、国内外の市場で出回っている人工肉は、「植物由来の人工肉」がほとんどだ。

8月16日に開かれた「淘宝造物節」メディア発表会において、肉団子が本物か偽物かを当てるゲームが発表された。複数の来場者が舞台に上がり、研究開発されたばかりの人工肉を使った肉団子と本物の肉を使った肉団子を「直感で」判別したが、それが極めて難しいことを実感した。その後、5人の来場者が、人工肉の肉団子を一つ一つ味わい、「本物の肉でできた肉団子と瓜二つではないが、味は悪くない」と感想を漏らした。

果たして普及するのか

口当たりについてだけ考えると、普通の肉より値段が高い人工肉をあえて買おうとする消費者はほぼいないだろう。だが、「コレステロールゼロ」という謳い文句がつけば、人工肉が今後、市場シェアを拡大していく可能性は大いに高い。

ニュージーランド植物・食品研究所が2018年に発表した報告書「タンパク質:中国の前景」によると、中国の消費者は、環境保護的観点と健康に対する懸念から、肉類の消費量を自発的に減らしている。現時点で、中国において、「肉類の摂取量を減らしており、野菜・豆腐・食物由来の肉代替品をより多く摂取するよう心がけている」消費者は39%に上る。ここで減らしている肉類とは、おもに豚肉のことであり、中国の豚肉販売量は、3年前から、確実に減少している。

香港グリーン・マンデー社が開発した「OmniPork新しい豚肉」が、今月中旬に開催される「淘宝造物節」で、消費者の前にお目見えする。この人工肉は、エンドウ豆、遺伝子組み換えでない大豆、シイタケ、米を主原料としており、人工肉100グラムに含まれる飽和脂肪酸はわずか1.5グラム、コレステロールは全く含まれていない。呂中茗氏も、「味が極めてよく似ているほか、人工肉の真のセールスポイントは、栄養成分にある。植物性タンパク質は、『コレステロールゼロ』という優位性をもともと備えている点」としている。

このほか、安全性も、消費者が心配する重要な問題。2017年7月、米食品医薬品局(FDA)は、「人工肉を製造する際に着色剤として用いられるヘムがアレルギーを引き起こす可能性がある」と警告する文書を発表した。


香港の美食博覧会に登場した「人工肉」

環境保護効果あるのか

牛や羊が日常生活で出す温室効果ガスについて、決して侮ってはならない。国際環境保護団体・ワイルドエイドが2016年に発表した報告書「明日のために食べる:中国は『食の選択』によっていかに地球温暖化スピードを減速させたのか」によると、家畜から発生する温室効果ガスは、全世界の温室効果ガス総量の14.5%以上を占め、地球上のあらゆる交通機関から排出される総量を上回り、全世界に14億頭いる牛が出す温室効果ガスは全世界の牧畜業で排出される総量の66%を占めている。また、飼育されている動物に必要な水・飼料・土地は、大量の資源を占有している。

肉類に取って代わるものが探し出せれば、間違いなく環境保護に対して大きく寄与できる。これは、「MIT(マサチューセッツ工科大学)テクノロジーレビューによる2019年の「ブレイクスルー・テクノロジー10」の一つに人工肉ハンバーグが選ばれた主な原因でもある。

一部の企業、環境保護団体、菜食主義者の推進のもと、肉類代替食品の規模はだんだんと拡大してきた。市場調査・コンサル企業マーケッツアンドマーケッツの調査によると、2018年、世界の肉類代替食品市場の規模は46億ドル(約4947億3000万円)、2023年には64億ドル(約6883億2000万円)に達する見通しという。

 
  情報元:人民日報海外版日本月刊  
 
 
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