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なぜ中国人女性は一人旅を好むのか
2017/09/25 15:21:47  
 
 

中国福建省の90後(90年代生まれ)で教師の危秋潔さんが北海道で行方不明になっていることが現在中国全土で注目を集めている。若い女性が一人旅をする割合が男性よりも高くなっているが、女性たちは道中の不測の事態にどのように対処すべきなのだろうか。

中国最大のオンライン旅行会社である携程(Ctrip)は一人旅の女性を対象に、「世界旅行SOS」や現地ガイド、「旅のパートナー」、「誘拐保険」などのサービスを新しく打ち出した。

女性の一人旅の割合は高い

女性はすでに観光産業の主力となっている。携程の「女性一人旅の安全報告」によると、一人旅をする女性観光客は年々増加しつつあり、2017年上半期には、女性観光客の実に14%が一人旅を選択。男性の一人旅の割合10%に比べ、女性のほうが4ポイント高かった。

同報告はまた、一人旅を好む都市のランキングを発表。北京の独身女性がトップで、続いて上海、深圳、広州、成都が女性の一人旅の多い都市としてランクインした。

携程の専門家は、「女性が一人旅を好む傾向は、中国人女性がますます自立しつつあることを示すだけでなく、女性の観光における経験と能力が大幅に向上したことも示している」と分析している。

旅行事故保険

携程の専門家は、個人旅行の女性は特に旅行事故保険に加入すべきだとアドバイスしている。海外旅行の場合は、医療保険の金額が足りるかどうか注意する必要がある。特に欧州や米国、カナダ、日本のような医療費の高い国へ旅に行く人は、医療保険の金額が20万元(約329万円)以上のほうが安心だ。また医療費の立替、電話通訳、医療搬送などをカバーした救援サービスもとても重要なため、必ず救援サービス付きの旅行保険に加入したほうが良いとしている。

海外での白タク利用に注意

海外で白タクに乗ったり、見知らぬ人と相乗りするのは一人旅の女性にとって大きなリスクとなる。なぜなら運転手や自動車の安全性を判断しにくいからだ。

携程の専門家は、こうした危険を避けるため、海外で個人ツアーをする女性は大型旅行サイトを通して、予め中国語ガイドや自動車、日帰り旅などのサービスを予約するべきだとアドバイスしている。

携程アプリでは今年から「現地ガイド」プラットフォームを展開し、現在までにすでに世界80カ国の800カ所以上の都市において、約8000名の現地ガイドがこのプラットフォームに加入している。彼らは現地での付き添い、レンタカーによる出迎え、特色ある日帰りツアーといったサービスを提供している。今年の夏休みだけでも、海外ガイドの依頼件数が爆発的に増加し、その満足度は100%に近いという。

「個人ツアー微領隊」

個人ツアーの観光客が海外で孤立しているため、助けを呼ぼうにも呼べない状況に対処するため、携程は個人ツアーの「微領隊」というオンライン機能を開発した。「微領隊」は同じ時間帯に同じ観光地に行く観光者を、ウィーチャットやAPPを通じて集められるだけでなく、女性が単身で見知らぬ場所に行き、危険にさらされるリスクを減らすことができる。「微領隊」はまた、「旅の道連れ」や「世界でパーティー」機能を提供しており、一人旅の女性が信頼できる同行者と出会えるようサポートしている。

「世界旅行SOS」

一人旅の女性は危険な目に遭った場合、すぐに警察に通報するべきであり、中国外交部グローバル領事保護・緊急サービスコールセンターのホットライン12308、現地中国大使館や現地総領事館、現地の警察通報の電話番号はきちんと覚えておくべきだろう。

この他にも中国の旅行会社も支援サービスを提供し始めている。携程公式アプリの世界SOSシステムは登場半年で、救助ケース570件の依頼が寄せられ、そのうち65%は女性観光客からの通報で、82%の救助は海外からの依頼でその解決率は92.6%に達したという。

危険度の高い国を避けて、より友好的で安全な観光地を選ぶことで、女性が一人旅をするリスクを効率的に下げることができる。外交部領事司が発表した危険情報によると、現在「渡航中止」と「慎重に渡航すべき」と指定されている目的地には、シリアやマリの北部と中部地域、アフガニスタン、イラクなどの国や地域が含まれている。また7月8日には駐インド中国大使館がインドに滞在したり、インドに渡航しようとする中国公民は身を守る意識を向上させ、安全への対処を強化すべきだと注意を喚起している。

携程の専門家は社会治安、自然災害、テロ、現地の医療水準などの要素を考慮に入れて、「2017年度版観光安全指数の高い目的地」トップ10を発表した。ランクインした国々はそれぞれ、シンガポール、アラブ首長国連邦、北欧(スウェーデン、デンマーク、ノルウェー、フィンランド)、中国、日本、オーストラリア、ニュージーランド、チェコ、カナダ、モーリシャス、アイランドとなった。

 
  情報元:人民日報海外版日本月刊  
 
 
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